仮想通貨『Waves(ウェーブス/WAVES)』独自のトークンを簡単に作成できる

Waves(ウェーブス)は2016年でもっとも成功したICOの一つとして記録されています。特徴的なのが独自のトークン作成機能を盛り込んでいることで、誰でも簡単に新たな仮想通貨や追加機能を盛り込めるようになっているのです。

Waves(ウェーブス)のシステムを使ってICOなどを行うことも可能で、非常に拡張性が高いのが魅力になっています。

CEOが精力的にWaves(ウェーブス)の普及発展のために行動しているのもポイントで、世界を代表する国際企業や大手会計事務所、政府系機関など様々な場所にパイプを作っています。

そのため、国を巻き込んだビッグプロジェクトが発足する可能性も存在し、時価総額も上昇傾向にあるのです。

※『WAVES』のチャート(2018年08月17日 08時56分時点)

Waves(ウェーブス)の歴史について

Waves(ウェーブス)の歴史について
Waves(ウェーブス)は2016年4月に公開された仮想通貨です。仮想通貨Nxt(ネクスト)のコミュニティの分裂がきっかけでスタートしていて、対立で浮き彫りになった課題を解決するために一部の有志が立ち上げた形になります。

独自機能が多く、拡張性が高いことからICO時に多額の資金を集め、2016年のクラウドファンディングでもっとも成功したと言われることもあります。

ただし、公開後に不具合が見つかるなど、順風満帆の船出ではなく、一時価値が急落し低迷下敷きもありました。

しかし、仮想通貨の価値自体が見直される流れの中で時価総額は大きく伸びていて、非常に将来性の高い仮想通貨として注目を浴びているのです。

Nxt(ネクスト)から分裂して誕生

Nxt(ネクスト)は2014年公開の仮想通貨で、処理速度の高速化や、マイニング(正確にはフォージング)の参入ハードルが低いなど様々なメリットがありました。

一方で、システムの都合上Nxtの保有量が多い人間ほど手数料収入なども得やすくなり、資金が偏りがちという欠点もありました。

運営上の方針などの問題から分裂したのがWaves(ウェーブス)であり、より平等性を高めることも開発目的の一つとなっています。平等に開かれた仮想通貨を作るという理想もこめられているのです。

不具合などが見つかり一時価値が低迷

Waves(ウェーブス)は2016年にICOで多額の資金を集めましたが、その後伸び悩むことになります。多くの仮想通貨と同じく、ICO後に大量の売却が入って価値が下落したことと、仕組み自体に不具合が見つかったことが大きく影響しています。

時期的にICO自体が過熱気味だったことも重なり、価値の下落幅が非常に大きくなったのです。

底値を打った後は長く価値が低迷していましたが、仮想通貨全体の見直しが進むとともに勢いを取り戻しつつあります。

Waves(ウェーブス)の特徴とは?

Waves(ウェーブス)の特徴とは?
Waves(ウェーブス)の特徴は、独自のトークンを簡単に作成できることです。トークンには様々な機能を持たせられるだけでなく、独自の仮想通貨として流通させることも可能です。誰でもICOを行えるのです。

取引所を使わずにトークン同士のトレードも可能で、利便性と拡張性に優れているのも特徴です。手順さえ分かれば気軽にトークンが発行できるため、新規開発者が参入しやすくなっています。

Waves(ウェーブス)のシステム上で円やドルといった法定通貨のトレードも可能になっています。

処理速度も重視して利便性を高めていて、米マイクロソフト社や世界四大会計事務所の一つデロイトCIS社と提携を結ぶなど、話題性も高くなっています。

誰でもICOが可能なプラットフォームとして利用可能

Waves(ウェーブス)は仮想通貨として流通させるだけでなく、誰でも仮想通貨に親しめるプラットフォームとしての役割ももっています。

トークンが誰でも簡単に発行可能なことは非常に大きく、仮想通貨初心者でもトークンを発行し、ICOを行うことが可能になっています。買い手がつくかどうかは話が別になるものの、魅力的なトークンを発行できれば多額の資金を集められる可能性があるのです。

ロシアのバーガーキングではすでにWaves(ウェーブス)のトークンを利用した仮想通貨の発行を予定していて、今後も裾野が広がる可能性があります。

世界の大手企業や政府と提携

Waves(ウェーブス)はマイクロソフト社やデロイトCIS社と提携し、カザフスタン政府とイノベーション協定を結ぶなど企業や政府機関、国際的な大富豪と積極的なパイプを作っているのが特徴です。

大手会計事務所との提携により、各国のICO規制の基準に合わせた柔軟なシステムも可能で、法律で規制されにくい仮想通貨の一つになっているのです。

Waves(ウェーブス)のシステム上で法定通貨の取引も可能で、税金の支払いや戸籍情報、各種金融情報などと紐付けも可能です。一部の国の政府機関とのパイプもあるため、国家プロジェクトに採択される可能性もあるのです。

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