仮想通貨『Ripple(リップル/XRP)』銀行などの送金システムにも採用される仮想通貨

一般的な金融機関で扱われている金融商品に対する送金システムに注目し、既存のシステムよりも効率的にリーズナブルに送金を行うことを目的として開発されたシステムが今回紹介するRipple(リップル)です。

主要通貨と呼ばれるUSドルやユーロ、日本円などで行われる取引に関しては従来の金融機関で採用されている方法でも決済や送金を行うことが可能です。

しかし、その手続きに対する金融機関の手数料は決してリーズナブルであるとはいえません。また主要通貨以外のマイナー通貨に対する取引の際には、各金融機関の手続きはかなりの時間が必要となり取引に対するレスポンスが悪いのも事実です。

主要通貨やマイナー通貨を問わずスピーディーに取引を行うための仲介を行うことができるブリッジ通貨の必要性を感じ、「XRP」と呼ばれる仮想通貨を介在させることで取引効率の向上を行うというのがリップルの掲げるビジョンです。

このリップルの掲げた独創的なビジョンに賛同したのが、巨大IT企業であるGoogleや日本のメガバンクである東京三菱UFJ銀行です。このような大手企業が、次々に衝撃的な提携を結んだことでメディアに取り上げられ、新しい仮想通貨のありかたとしてセンセーショナルに報じられました。

斬新なアイデアで新しい金融取引の未来を切り開こうとしている仮想通貨「Ripple(リップル)」を紹介します。

※『XRP』のチャート(2018年11月10日 13時42分時点)

Ripple(リップル)の歴史について

Ripple(リップル)の歴史について
2009年のビットコインリリースで火が付いた仮想通貨マーケットですが、リップルは遅れること4年の2013年8月にリリースされました。

既に通貨だけの役割を持つ仮想通貨のトレンドが終わり、独創的なサービスの利用代金に用いられる決済通貨としての仮想通貨のリリースが主流となっています。

そんな中、リップルは企業や金融機関の金融商品取引の決済や送金を仲介することに特化したブリッジ通貨として開発されリリースされました。

従来認識では借用証明書ともいえるIOUを取引するリップルのシステムは、現在のところ非常に多くの企業や金融機関からの支持を得ることに成功したようです。

このように非常に建設的でポジティブなニュースが追い風となりリップルが仮想通貨マーケットに非常に好意的に受け入れていることが、仮想通貨評価サイトのランキングにも反映されています。

仮想通貨リップルの通貨発行枚数の上限と現在の発行枚数は?

仮想通貨リップルの発行上限は約999億枚に設定されています。現在の発行枚数は約386億枚が発行され、発行上限の約39%程度が既に発行されている状態です。

リリースから4年が経過し時価総額がアルトコインマーケットランキング2位にランキングする仮想通貨としては、発行上限に対する発行枚数の割合が少ないように感じます。

しかし、発行上限が約999億枚と他の仮想通貨に比べ飛びぬけて多い設定になっていることから順当であると考えられます。

▼関連記事▼
仮想通貨の発行上限数と供給量の割合一覧(11月6日現在)

リップルのリリースから現在までの値動きは?

2013年8月のリリースから$0.005874-の低価格のままで値動きをみせないまま、約3ヶ月が経過し12月に初めて$0.57516-まで急騰したものの、段階的に値を下げ2014年4月中盤には再び$0.007894-まで下落しました。

その後の約3年間は目立った値動きを見せなかったのですが、2017年4月に急速に値を上げ5月には史上最高値である$0.414795-を記録しました。

非常に値動きの少ない仮想通貨でしたが、東京三菱UFJ銀行との提携の情報が流れた頃に53倍近い価格にジャンプアップしました。

その背景には、大手金融機関との提携という追い風から市場価格の急騰で利ざやを稼ごうと狙った一般投資家の資金が流れ込んだことが大きく影響していると考えられます。

直近では$0.39~0.28-を乱高下している状況です。

Ripple(リップル)の特徴とは?

Ripple(リップル)の特徴とは?
激化する仮想通貨マーケットのなかで、各銘柄が発行通貨のオリジナリティを打ち出すことに血道を上げているといえるでしょう。

飽和状態に近いと感じられる仮想通貨マーケットのなかでは、余程目を引く斬新なビジョンを打ち出すことができる通貨でなければ、淘汰されてしまう時代に突入していると考えられます。

そのなかで金融商品トレードの仲介に着目しブリッジ通貨として開発された仮想通貨も登場して来ました。

「金融商品トレードの仲介を目的とした通貨」と聞くと、「すべての法定通貨や仮想通貨自体が、金融商品取引の仲介を目的とした通貨として機能するのではないか?」という疑問が湧いてきます。

しかし、金融商品トレードのブリッジ通貨として開発された仮想通貨であるRipple(リップル)は着実に巨大IT企業の出資を受け、日本のメガバンクの送金システムに採用されるに至るほどの成功を収めています。

仮想通貨なのに明確な運営者が存在する?

ビットコインが掲げた仮想通貨の概念に「管理者を持たず利用者同士が運営するシステムである」とありますが、リップルには明確な管理者が存在します。

一般的な仮想通貨はビットコインが構築したブロックチェーンを参考に構築され、その多くが分散型情報管理システムを採用しシステム運用者が存在せず、個人や法人の端末にデータを分散し運営しています。

非常に民主的に見えますが、実力のある情報承認者(マイナー)の発言力が運営に影響を及ぼすことは、ビットコインの分裂騒動で露呈しました。

中央集権が存在しなくとも、影響力を持つ者は必ず現れます。

リップルは明確な運営者を存在させることで誰も責任を取ることがない民主的なシステムではなく、責任の所在が明確となっているシステムを敢えて選択しています。

多くの企業が注目するブリッジ通貨としてのリップル

本来、金融商品の決済や送金を仲介するブリッジ通貨を目的にリップルが開発されたれたことは既に紹介しました。

これはリップルのシステムの中でその他の仮想通貨や法定通貨と交換することが可能ということです。

従来の法定通貨のように規制を受けることなく、自由自在に通貨取引の仲介を行えるのが仮想通貨のメリットのひとつと言えるでしょう。

この仮想通貨のメリットを最大限に発揮するブリッジ通貨として、さまざまな通貨とのトレードに活躍する可能性を秘めているのが仮想通貨リップルの特徴です。

『XRP』を取り扱っているオススメの取引所一覧

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