GMOコインの特徴(入金方法・提携銀行・注意点・手数料)について

普通に生活している我々にとって「投資」という言葉は現実味がなく、怪しい響きさえ持っている得体の知れない存在でした。

インターネットの普及が進み、日常生活が徐々にデジタル化されていく中で誕生した「仮想通貨」の登場が、投資を身近なものにしたと言えるでしょう。

2009年に忽然と姿を現したものの「仮想通貨」というネーミングから国内での信用を築くのに手間取ったものの、瞬く間に世界を席巻しながら巨万の富を生み出した仮想通貨の成長ぶりを我々はまさにライブで見ていたといえるでしょう。

戦後の復興景気に湧いた昭和の高度経済成長期には「バスに乗り遅れるな!」が合言葉となっていましたが、平成の末期に突然訪れた仮想通貨景気に再び「バスに乗り遅れるな!」とばかりに仮想通貨に対する投資に乗り出す人が急増し、投資が随分と身近な存在になったといえます。

投資を成功させる為には次のような条件が必要だと考えられます。

  • 投資先を見誤らない
  • 無理な投資を行わない
  • 投資仲介業者を見誤らない

この3つの条件がそろうことで投資の成功率グンッと上がることは、いうまでもありません。投資先については仮想通貨の銘柄の選定を指しています。

無理な投資は自己資産全額や、自己資産を超える投資のことです。最後の投資仲介業者、これは仮想通過でいえば仮想通貨取引所のことを指します。

ここでは仮想通貨取引所のGMOコインを取り上げて紹介します。

GMOコインの主な特徴と登録の流れ

GMOコインの主な特徴と登録の流れ
仮想通貨売買を取り扱うのが仮想通貨取引所と仮想通貨販売所の2つだと言うことはご存知の方も多いと思いますが、念のために簡単におさらいすると次のようになります。

■仮想通貨取引所
仮想通貨を売り買いしたい人間が集まるマーケットのようなもので、「幾らで買いたい」、「幾らで売りたい」など自分で売買金額を設定できるのも特徴です。

■仮想通貨販売所
仮想通貨取扱所を運営している企業が取扱所が保有する仮想通貨を購入出来る売店をイメージして下さい。

この2つが仮想通貨取引の主なマーケットでしたが、仮想通貨取引所のGMOコインは自ら「GMOコインは仮想通貨取引所ではない」と掲げています。

▼関連記事▼
仮想通貨の販売所と取引所の違いとは?それぞれの長所と注意点

これは仮想通貨取引所はオークション会場の要素も併せ持つため、安値が付いた銘柄に対しての買いが殺到すると価格が吊り上げられます。

このことで最終的な約定価格が上ブレし予定外の出費を迫られる事態が発生します。

大口でのトレードを希望する投資家にとってこの上ブレは馬鹿にならない負担となるためにGMOコインは買いが殺到しても価格変動が起こらない環境で安心して仮想通貨トレードに集中することができます。

GMOコインで取り扱っている仮想通貨の銘柄は?

現在GMOコインで取り扱っている仮想通貨は次のとおりです。

GMOコインのサービス開始は2017年5月31日とまだ始まって間がないことから、主要3銘柄ともいえる危なげない銘柄選定だといえるでしょう。

段階的に取り扱い銘柄を増やしていくことを公言しているので、これからの取り扱いラインナップが注目されます。

▼2017年11月30日追記▼
リップル(XRP)も取り扱われることになりました。

GMOコインで行える仮想通貨取引は?

GMOコインでは取り扱い3銘柄の仮想通貨トレードを次の方法で行えます。

  • ビットコインの現物取引
  • ビットコインの信用取引
  • イーサリアムの現物取引
  • ビットコインキャッシュの現物取引

現在GMOコインでFX取引が可能なのはビットコインだけで、残りの2銘柄は現物取引のみの取り扱いですが、FX取引対応銘柄も段階的に増加していくものと予想されます。

GMOコインで仮想通貨取引を行うための登録の流れは?

GMOコインでは取引口座を「仮口座」と「口座」の2つに別けています。

・仮口座で行えること
仮想通貨の送受金

・口座で行えること
仮想通貨の送受金、円の出入金、仮想通貨現物取引、仮想通貨FX取引

仮口座はEmailアドレスのみで簡単に開設できます。口座の開設にはマネーロンダリングや反社会的勢力の資金源防止のために本人確認書類の提出が義務付けられました。

GMOコインの新規口座開設手続きの流れは次のとおりです。

  1. 仮口座開設
  2. 口座開設申し込みフォーム入力と本人確認書類の提出
  3. 新規口座開設審査
  4. 口座開設のお知らせと供に口座開設コード送付
  5. 口座開設コード入力
  6. 新規口座開設完了

この6ステップでGMOコインでの仮想通貨取引が可能になります。

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GMOコインの入金方法(手数料など)と提携銀行について

GMOコインの入金方法(手数料など)と提携銀行について
既に仮想通貨を持っている場合はGMOコインの仮口座を利用すれば仮想通貨の送受金を行えることは既に紹介しました。全くのビギナーの場合は口座を開設し仮想通貨を購入することから始めなければなりません。

現在GMOコインではビットコイン、イーサリアム、ビットコインキャッシュのなかから通貨を選んで購入することができます。

この際GMOコインの指定口座に法定通貨を振り込む必要があります。

将来的に仮想通貨取引で得た利益などを、仮想通貨として商品購入に使用することもできますし、時にはGMOコインに預けている仮想通貨から法定通貨に換金しGMOコインから自分の登録口座に振り込んでもらうこともあるでしょう。

出金の手続きはサイト内で手続きを行えば通常1~2営業日で振り込まれます。

GMOコインでの仮想通貨取引で発生する手数料は?

通常金融商品取引を行えば手数料が発生しますが、驚くべきことにGMOコインでの仮想通貨取引には基本的に取引手数料が発生しません。

GMOコインでの手数料は次のとおりです。

  • 各種取引手数料無料
  • ロスカット手数料無料
  • 口座開設手数料無料
  • 口座維持手数料無料
  • 仮想通貨送受金手数料無料

レバレッジ取引の建玉を翌営業日に持ち越した場合のみ、建玉価格の0.05%のレバレッジ手数料が発生します。

GMOコインの提携銀行は?

GMOコインへの振込やGMOコインからの出金時に避けられないのが銀行の振り込み手数料です。銀行間手数料が高騰しているので、この銀行手数料は何とかセーブしたいものです。

GMOコインの指定口座は楽天銀行と住信SBIネット銀行にありますので、こちらの銀行口座からの出入金を行えば自行内振込みになり手数料が無料になります。

両行とも一定の条件を満たすことで他行への振込みも無料で行うことができるので、口座を持っていない方も新規口座開設してみては如何でしょう。

GMOコインでの仮想通貨の送受金は?

仮想通貨の送受金に対してGMOコインは手数料無料でサービスを行っていますが、仮想通貨送受金時に発生するマイニング手数料は利用者負担となります。

マイニング手数料を考えても世界中と送受金できる仮想通貨のシステムメリットは大きいですので、こちらも利用価値は高いといえるでしょう。

仮想通貨の概念である時間や国境を越えた送金システムのダイナミックさを体感できます。

GMOコインの取引手数料について

GMOコインの取引手数料について
既に紹介しましたが、GMOコインで行う仮想通貨ト取引に関する取引手数料は次の通りです。

■仮想通貨現物取引
・ビットコインの現物取引:無料
・イーサリアムの現物取引:無料
・ビットコインキャッシュの現物取引:無料

■仮想通貨FX取引
・ビットコインの信用取引:取引建玉を翌営業日に持ち越した場合のみ、建玉価格の0.05%のレバレッジ手数料が発生します。

仮想通貨現物取引を予定している方にとっては取引手数料無料は非常に魅力的なのではないでしょうか。

また積極的に仮想通貨FX取引を検討している方にとって建玉価格の0.05%のレバレッジ手数料は決して高い金額ではないと感じます。

現在でも積極的に30,000円、25,000円、10,000円と高額キャッシュバックキャンペーンを行っているですから、今後の取引取扱量が増加するに従いもっと利用者寄りのサービスを提供してくるのではないかと考えられます。

GMOコインを利用する際の注意点について

GMOコインを利用する際の注意点について
仮想通貨の出現で投資という概念が随分と身近になったのは事実ですが、投資には常にリスクが付いて回るという点については見逃されている印象を受けます。

「バスに乗り遅れるな!」とばかりに仮想通貨に熱を上げたくなる気持ちもわかりますが、仮想通貨は打ち出の小槌ではないので、買えば買うだけ資産が増える神アイテムではないことを決して忘れないでください。

しかし、現在の状況を見る限りでは神アイテムといっても過言ではない勢いで成長しているのも事実ですね。

実際に国内では消費税非課税化などの規制緩和がとられ始めています。かといって仮想通貨が政府が認めた法定通貨に加えられたわけではないので、それだけは間違えないように注意しましょう。

GMOコインで仮想通貨取引を開始する際には、次に上げる注意点を踏まえた上でチャレンジしてください。

仮想通貨取引の秘匿性伝説は終っていること

リリース当初の仮想通貨は取引の秘匿性の高さという点でも大きく注目されました。

ブロックチェーンという分散型情報管理システムでは、送金元と受金先の個人が全く特定できないことから、警察当局からマネーロンダリングや反政府勢力の資金源となっている可能性を突かれています。

新規口座開設の際の本人確認書類の提出が義務付けられる結果となったのは記憶に新しいことです。

日本の新しい法定通貨として認められたわけではない

仮想通貨取引に対する消費税の非課税化措置で、国内の仮想通貨に対する信用が上がったのは紛れもない事実だといえるでしょう。

しかし、これはデジタル化が進む日常生活にマッチした仮想通貨が、投機目的を中心とした金融商品から商品券やプリペイドカードのような日常性を帯び始めただけであって法定通貨や補助通貨として認められた訳で決してはないのです。

なにかあっても政府は助けてくれない

もしかしたら消費税が非課税となったことで、仮想通貨を強くプッシュしてくる業者と出会うかもしれません。

事実「未公開通貨で公開されれば資産価値が何千倍にあがるから」という詐欺商法はすでに出回り始めています。

このような雲を掴むような話ではなく、GMOコインなどでしっかりとした信用のある仮想通貨を取引しないことには利益には繋がりません。

万が一オイシイ話が持ち込まれても、取引所を通さない仮想通貨への投資話には絶対に乗らないように注意してください。

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