51%攻撃とは?ビットコインは大丈夫なのか?

51%攻撃とは、ビットコインの承認メカニズムを悪用した不正行為を指します。

ビットコインに使われるブロックチェーンは、様々な計算と確認によって不正が入り込まないように工夫がされています。しかし、ブロックチェーンを確認するネットワーク自体を何者かがコントロールできる状態になれば話が変わってきます。

不正なデータを承認し続ければ、いつか正常なデータの方が不正なものとして排除されるようになってしまうからです。

ネットワークの過半数を上回るマシンパワーを確保し、不正行為を承認するのが51%攻撃です。ただし、ビットコインのネットワークは膨大な数のコンピューターで維持されているため、容易には掌握できないようになっているのです。

ネットワークの過半数を確保して不正を承認する

ネットワークの過半数を確保して不正を承認する
ビットコインの取引や採掘を行うためには、それを承認するための処理が必要になります。ビットコインは世界中のコンピューターを繋ぎ、ネットワークを構成することで処理に必要な能力を確保しています。

世界中でデータの処理を分散し、共有することで仕組みを維持しているのです。

しかし、その処理を行うコンピューターの中に、悪意があるコンピューターが混じると、動作が不正確になってしまう可能性があります。

基本的にデータは自動で処理されますが、悪意があるコンピューターが過半数を超えてしまうと、本来正常に行われるはずの処理が正常に処理できなくなってしまいます。

ビットコインは多数決で勝ったデータが正しいと認められる仕組みになっているため、不正が入り込む余地がゼロではないのです。そして、ネットワークの51%を確保することが不正を成立させる目安になっています。

51%攻撃で実際におこりえること

51%攻撃が行われた場合に考えられるのが、取引時の承認がうまくいかなくなることです。世界中のビットコインの流通がストップし、混乱が生じる可能性があります。

また、自分が支払ったビットコインのアクションを取り消し、2重に支払うなどの不正行為が可能になります。

しかし、他人のビットコインを盗むことはできないだけでなく、無尽蔵にビットコインを生み出して資産を増やすようなこともできなくなっています。過去に行われた取引のデータなどを改ざんすることもできなくなっています。

不正が行われていることがわかれば、ビットコインの仕組み自体をより不正が入り込みにくい仕組みにバージョンアップするなど、開発者側も対策に乗り出すことが予想されます。

ネットワークの過半数を超える能力を確保しても、できることはごく狭い範囲に限られているのです。ネットワークが広いからこそ、不正にいち早く気づく人も出やすくなり、攻撃をかけられる時間も短くなる可能性があります。

実際に51%攻撃はありえるのか?

実際に51%攻撃はありえるのか?
51%攻撃は、理論上はありえても実際に行うメリットがほとんどないことでも知られています。まず、ビットコインのネットワークを構築するコンピューターの数は膨大で、過半数を確保すること自体が難しくなっています。

ネットワークの51%を確保できるためのマシンパワーを確保するためには膨大なお金と設備、それを維持するための電力が必要になってきます。

51%攻撃ができるだけのマシンパワーを用意したとしても、人のビットコインを盗むことができないのもポイントです。やれること自体が少ないため、金銭的なメリットがないのです。

また、仮に51%攻撃が成功した場合は、ビットコインのネットワークの信頼自体が損なわれてしまいます。

無理に不正をするよりもビットコインのマイニングにエネルギーを注いだ方が儲かる可能性があるだけでなく、51%攻撃をした時点でビットコインの価値が暴落してしまう可能性が高いのです。

国家規模の予算や機材が必要になるわりに、メリットになることがほとんど見当たらないのです。

51%攻撃が起きる可能性は限りなく低い

51%攻撃は実現の可能性が限りなく低く、まずありえないものになっています。

準備段階で膨大な資金が必要になる可能性が高く、コンピューターウィルスなどで不正にコンピューターを操作しようにも数が膨大すぎてネットワークの過半数を掌握するのはきわめて困難だからです。

ビットコインネットワークには、商業目的で膨大なエネルギーを注いでマイニングを行っている企業も含まれます。セキュリティは厳重で、常にマイニングの効率を良くするための研究を行うスペシャリストが雇われているのが基本です。

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また、ビットコインの研究開発を行うコミュニティでも51%攻撃のリスクは知られていて、万が一のための回避策なども開発されています。

可能性をゼロにすることはできないものの、挑むこと自体が無謀で、割の合わない不正行為になっているのです。

実際に起きる可能性はほとんどなく、机上の空論としてみられる場合もあるほどです。

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